南京大虐殺、朝鮮人強制連行、従軍慰安婦問題

1945年(昭和20年)12月7日、マニラで戦後最初の戦犯裁判、山下裁判の判決が下った。裁判官、検事は全員裁判には素人のただの軍人、検察側が一つも証拠を示せないなかで、12人の各国記者は皆当然無罪になると思ったが、絞首刑の有罪判決だった。記者達は山下の変わらぬ真摯な態度に感銘を受けたという。

山下奉文陸軍大将の弁護人のアメリカ人、フランク・リール弁護士は、この裁判を単なる偽善、復讐で歴史に残るアメリカの恥と断罪。軍の命令に背き1949年(昭和24年)「The Case of General Yamashita」という本を出版、不正な復讐裁判の実体を世界に知らせた。

連合軍中最も弱く僅か9日間で退散したオランダ軍は戦後インドネシアに戻ると、350年近くも支配した現地人に強固な独立意識が芽生えたことを知る。彼らは、日本人は猫のように従順だったインドネシア人を勇猛な虎に変えてしまったと言って激怒し。中国人に次ぐ残酷さで(注:中国人は日本人を処刑する際、わざと急所をはずして銃撃し、相手が苦しむのを楽しみながら殺した)日本人を虐待、戦勝国中最も多い239名を戦犯裁判で処刑した。処刑前に収容所内での虐待で死亡した者もいた。しかし、武将前田利家の子孫の前田大尉(31歳)は死刑判決を受けた際。現地人がすべて罪状を否定しているのだから、自分にはなにも恥ずべき所はないと目隠しを拒否、穴井兵長と二人で笑顔で銃殺されていった。この堂々たる最後を目の当たりにして以降、収容所内での虐待はぴたりと止んだという。

彭榮次(ほう・えいじ、トン・ロンツー)、台湾の李登輝元総統の側近。
日本人は「いさぎよさ」、「切腹」の価値観を台湾人に残した。その後やって来た中国の価値観は「どんな汚い事をしても生き残る」というもので、台湾人には受け入れられなかった。台湾語には「あさり」という褒め言葉がある、日本語の「あっさり」が語源でいさぎよいという意味だ。と2000年(平成12年)に訪台した小林よしのり氏に完璧な日本語で語ったそうだ。

東京裁判は、つまりは山下裁判のもっと規模の大きなものだった訳けである。それどころか無理やり有罪にする為に、「平和に対する罪」という訳の判らない法律を後付けで作って裁いたのだ。そしてその上に、ドイツと同じ「人道に対する罪」でも裁こうとして、どうしても大量無差別殺人の事例が必要で南京大虐殺をでっち上げなければならなかった。

加瀬英明、外交評論家
2007年(平成19年)4月2日「米誌、ニューズウィーク」(電子版)より
日本の国会議員達が南京大虐殺の勉強会を数回実施したら、虐殺が誤りである事を証明する多くの証拠が提示された。中国国民党情報省は南京陥落後300回以上の記者会見を開いているが、虐殺については一度も触れていない。蒋介石や毛沢東も終戦記念日の声明で虐殺について言及したことはなかった。
韓国政府は、1965年(昭和40年)に日本政府と国交正常化した時には慰安婦問題を取り上げすらしていない。この問題を1980年代になって持ち出し始めたのは、日本の左翼主義者達だった。
慰安所は商業施設であり、慰安婦達が売春婦であり、日本当局による「誘拐」の例は一件として発見されなかったと当時の米陸軍の記録にある。また、これらの女性の40%が日本人であった事も注目に値する。

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「レイプ・オブ・ナンキン」の著者アイリス・チャンは、ある人物から南京大虐殺の資料を与えられ、それを基に指示通りに本を出版した。その後、相次ぐ非難から自分自身での調査を試みたのだが、「南京大虐殺の真相を探ろうとしたために殺すと脅迫されている。」と、怯えて友人に打ち明けた後自殺?している。

だいたい30万人が虐殺されたというが、当時の南京の人口は兵士、市民全部合わせて20万人だった、そして、陥落後にその人口は減るどころか数万人増えている。それにしても、一度に30万人の虐殺とは物理的にも不可能であろう、原爆を使ったとでも言いたいのだろうか。
また、証拠写真と言われる物も検証するとすべて他からの流用、あるいは捏造で、実際に南京で撮られた物はただの1枚もないという。
中国は日本のODAで得た援助金で南京大虐殺記念館を建てたり、日本に向けてミサイルを配備しているという。まあ今更、驚きはしないが。

私の友人が、当時南京に住んでいた、ロングビーチ在住の日系人の老人に南京大虐殺のことを聞いたところ、「そんな話は聞いたこともない。」と答えたそうだ。

私も慰安婦について、1940年(昭和15年)にバレエ・ダンサーとして、北支慰問団に参加した知人の母親から、「彼女たちは高給取りの娼婦で、トラックの荷台で振袖をたなびかせながら喜々として軍隊の移動先を追いかけ、札束を人に見せびらかしたりして悲壮感のかけらもなかった。強制連行なんてとんでもない、そんなことは絶対に有り得なっかた。」という話を直接聞いている。

小野田寛郎、1974年(昭和49年)フィリピン、ルバング島より帰還した元陸軍少尉
「正論」2005年(平成17年)1月号より
首相の靖国参拝神社参拝や従軍慰安婦の問題は、全くの理由のない他国からの言いがかりで、多くの方々が論じているところだ。南京大虐殺と同様多言を弄することもあるまいと感じていたのだが、未だに妄言・暴言が消え去らない馬鹿さ加減に呆れている。
戦後六十年、大東亜戦争に出征し戦場に生きた者たちが少なくなりつつある現今、私は証言者として、「慰安婦」は完全な「商行為」であったことを書き残そうと考えた。

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1965年(昭和40年)、当時韓国は日本が撤退してから、ソマリア、エチオピアと並ぶ世界最低の3最貧国の一つに転落していた。金を貸してくれる国は世界中どこにもなく閉塞状態だった韓国は日本から賠償金を取る事を考え、賠償金名目で無償3億ドル、有償2億ドル、民間借款3億ドル(合わせて、現在の約7兆円)、当時の韓国の外貨準備高の6倍以上という巨額の経済援助を受けた。何故「名目」かというと、日本による併合が国際法上合法で賠償金を取れる対象ではない事が分ったからである。その為、この時に締結された日韓基本関係条約には、日本から韓国に対する謝罪の表現は一切ない。巨額の援助はあくまでも日本政府の善意からなされたことであった。そして、韓国は「この経済援助をもってすべての補償問題が完全解決し、今後いかなる主張もしない事」に同意した。
しかし、それにも関わらず、何度も「従軍慰安婦」に対しての賠償請求をしてくる。どうも彼らには、外交文書が法的拘束力を持つということが理解できていないらしい。個人のレベルではない、一独立国家の政府がこの重要性を理解出来ずに外交上の誓約を繰り返し破るのである。この行為が、国際社会でどのような評価を受けているのかは、説明をするまでもないだろう。

朝鮮は植民地として搾取されたのではなく、日本の一地方として莫大な投資をうけインフラの整備、近代化を受けた。それなしには現在の韓国の繁栄は有り得なかった。ダム、鉄道、港、農地の整備、植林、農業改革、教育、医療を含めた近代都市設備の構築、事業への公的、私的投資が日本に依ってなされた。併合後人口が2.5倍に増し、平均寿命が24歳から45歳に延びたことだけを見ても大変革であった事が分かる。
日本はサンフランシスコ平和条約に依って、韓国に関してこの資産の返還請求権を失っているが、もし日本が韓国に対して同じ手法を使い、「資産返還名目」での支払いを要求したならば、その額は、領土の分離分割に伴う民事上の韓国の請求額を差し引いても、逆に韓国に対して何兆円もの額を請求する事になる。

そして、北朝鮮に対しては日本はまだ、この資産返還請求権を失ってはいない。GHQの調べを基にすると北朝鮮に残した日本の資産は現在の約9兆円になる、ここから分離分割に伴う民事上の北朝鮮の請求額を差し引き、そこに日本国民拉致に対する賠償金を加算した額を北朝鮮は日本に支払う義務があるのに、金正日(キム・ジョンイル)は韓国みたいに俺にも援助を寄こせ、と血迷っているわけだ。

あの名だたる反日大統領、(竹島略奪の張本人)韓国初代大統領李承晩(り・しょうばん、イ・スンマン)が戦後当時、日本政府に対してありとあらゆる無理難題を要求し、因縁をつけた「対日請求要綱」の中に、「朝鮮人強制連行」や「従軍慰安婦」の文言は一言も無い。もしがこれらが実際に起こった出来事であるならば、考えられない事だろう。しかし、これらは後年に捏造された話であり、戦後当時、それらの言葉は存在すらしていなかったのである。

実は、「従軍慰安婦」という言葉は、日本の左翼文化人千田夏光に依る造語で1973年(昭和48年)に彼が上梓した「従軍慰安婦 正編」という本で始めて使われた言葉なのだ。
軍は性病の検査等、業者の管理はしたが、運営はしていない。地元の売春業者が運営をし娼婦の募集も彼らがした、完全なる商行為であったことは当時の記録からも明らかである。娼婦達の中には、月給が五十〜百円の時代に月に千円以上稼ぐ者もいた。

更に、1983年吉田清治が書いたフィクション「私の戦争犯罪・朝鮮人強制連行」 http://www.tamanegiya.com/yosidaseiji.html で慰安婦の強制連行という作り話が出て来て初めて韓国人が騒ぎ始めたに過ぎない。それ以前の三十数年間の間に誰一人としてこれを訴えた被害者もいなかった。

韓国政府はこの「日本軍による従軍慰安婦の強制連行」についていまだ何一つ証拠を提示できずにいる。あるのは自称元「従軍慰安婦」達の証言のみなのである。しかし、これらの証言は韓国独自の調査でもあまりにも矛盾点が多くてそのほとんどが採用出来ず、また、金学順、文玉株のように後で作り話が露呈する証言者が出ても、朝日新聞は毎度のことであるが誤報のしっぱなし、決して訂正記事を出すことをしない。かくして、誤報の度にそういった事実があったかのような印象のみが人々に残る訳である。

【従軍慰安婦に謝罪と賠償が大好きな変態極左集団を桜井誠が徹底論破】

http://www.youtube.com/watch?v=093NM_JgQP8

逆に、韓国政府と在韓米軍はつい最近まで、とんでもない女性虐待をしていた。多くの韓国人女性に1980年(昭和55年)まで、そして在韓フィリピン人女性には1990年代まで、強制的に「洋郎」と呼ばれる米兵相手の売春婦をさせていたのだ。暴力を含む非人道的な扱いをし、自殺や、米兵による殺害で死亡者まで出ている。
また、韓国軍は、ベトナム戦争時に現地女性の誘拐、強姦、非管理売春、現地妻などの問題をおこし、戦後ベトナムに3万人ともいわれる大量の混血児「ライタイハン」を残した。また、飴でベトナム人の幼児をおびき寄せ射殺して弄んだ実話が、後で紹介する金完燮の「親日派のための弁明」に出ている。ベトナムの人々は今でも韓国人のことを「ダイハン(大韓)」と呼んで憎悪しているそうだ。

中国軍も国民党軍や中共軍が、大陸にいた日本人女性を拉致、強制連行し慰安婦にした事実がある。
つまり彼らは、人も自分達と同じ事をするに違いないと考えている訳である。勿論、これらの被害者に補償などされたことはない。
それから、日本がインドネシアに慰安婦への補償を提案して断られたことがある。日弁連の高木健一弁護士(注:要注意人物)一行は1993年(平成5年)にインドネシアを訪れ、地元紙に、補償のために日本からやってきたので、元慰安婦は名乗り出るよう広告を出した。しかし日弁連の行為は当のインドネシア人から批判が相次ぎ、さらにインドネシア人元慰安婦の証言で、慰安婦を募集をしていたのは実は朝鮮人の売春業者であることが発覚した。
朝鮮人慰安婦の場合も、朝鮮人の売春業者が募集をしていたことが、戦後当時の米陸軍の記録により明らかである。それだけではない、朝鮮人悪徳売春業者が日本軍の名を騙って朝鮮人女性を強制連行した事件が、当時の地元紙「東亜日報」の記事にあるのだ。被害に遭った女性が、今も日本軍に連行されたと思い込んでいても無理はない。
当時の日本軍はそういった朝鮮人売春業者の強制行為に対する警告文を出したのであるが、朝日新聞は1992年(平成4年)1月11日、その文書のことを指して、「慰安所への軍の関与を証明する資料が出て来た」と報道した。彼らは、意図的に誤解を招くような表現を使うのだ。繰り返すが報道の中身よりも、そういった事実があったかのような印象が残ることがこわいのである。

誤報には、例え後で訂正されても、あたかもそれが真実であったかのような印象を人々に残す効果や、世間の目を、問題の本質から逸らす役目がある。そして、逆に間違いであったことが強調される事によりもっと大きな効果を生むケースもある。その例を挙げてみよう。

アメリカでは、ジョン・F・ケネディ元大統領のように戦争で国家の為に戦った経歴があると非常に高い評価をうける。しかし、ジョージ・W・ブッシュ元大統領は、ベトナム戦争の兵役を逃れるため父親のコネで州兵になった上、州兵としての兵役義務すらまともにに果たしていなかったという軍歴疑惑報道で、世間から猛烈な批判を受けにっちもさっちも行かなくなった事がある。そこに駄目押しでその兵役記録さえも改竄されていたという、火に油を注ぐ様なスクープをCBSがものにした。しかし、証拠とされた文書が偽造であることが判明し、責任問題に発展し、看板キャスターのダン・ラザーは降板させられた。
この証拠偽造騒ぎは、人々の意識を一時的に問題の本質から逸らすだけではなく、それ以前の兵役に関する報道のすべてが疑わしかったかのような印象を大衆に与える事が本当の目的であったのだ。大衆心理とはそんなものであるし、例えまだ批判をしようとしても、後はこのタイミングを見計らって、メディアが一斉にブッシュ批判に関する報道を止めてしまえば良いのである。見事な手の内であった、これを境にブッシュの軍歴疑惑批判は完全に沈静化してしまった。
誤報は間違えて起こるのではない、確信犯なのである。誰が証拠を捏造し、ニュースとして流したのかは、誰がそれで利益を得たのかによって判るのだ。
また、事実を報道している場合においても真に伝えられるべき重要な事実は隠され報道されないのだから、知られたくない事実から注意を逸らす為のミスディレクションである。ミスディレクション手法というのは、手品でいえば種を隠す為にわざと意味のない大きな動作の方に観客の注意を向けさせる手法である。
報道は一片、一片を見ても全体の見えないパズルのようなもので、そのままでは価値がない。分析して、その背後を探り、組み合わせていくと真実の片鱗が垣間見えて来るのである。そのまま鵜呑みにしていたのでは、牧場の柵の中で右往左往する羊の群れの一頭で終ってしまうのだ。
ところで、この「東亜日報」、あるいはその他「毎日申報」等の新聞の記事から、当時の朝鮮半島では、戦場の娼婦とは別に、娼婦窟に転売する為、あるいは中国に人身売買する為、朝鮮人悪徳売春業者による朝鮮人婦女子の、拉致、誘拐、強姦、あるいは仕事を紹介すると騙して連れ去ることが横行して社会問題化していたことが分かる。
ありえない、日本軍による慰安婦の強制連行などをでっち上げる事より、同邦人韓国人に謝罪、賠償を行う事こそ必要であろう。


東京裁判

東京裁判(極東国際軍事裁判)の開始当初、清瀬一郎弁護人(後に衆院議長)やジョージ・A・ファーネス弁護人がそもそも司法機関ではない連合軍が、どのような法的根拠でこの裁判の実施が可能なのか、裁判の管轄権の所在について質問した。すると、ウィリアム・ウェブ裁判長は、「将来答える」と言って逃げるばかりであった。そして、ディヴィッド・スミス弁護人は「裁判の管轄権も答えられない裁判は、裁判自体が公訴棄却されるべきである」と主張した。
それからスミス弁護人は、日本側に有利な証言があるとその都度証言をさえぎったり、証言の範囲を限定するように指示した裁判長に、「不当なる干渉をした」と言って抗議をした。この「不当なる干渉をした」という表現は、当時の米国の裁判で日常的に使われていた表現で、別段問題のある発言ではなかったにも関わらず。裁判長は、法廷を侮辱したと言って、スミス弁護人を解任した。
その後も、日本側に有利な証拠は、ことごとく却下され。連合軍側に不利な証拠は、「この法廷は、日本を裁く為のもので、連合軍を裁く為のものではない。」と言って、これも却下した。
弁護人のベン・B・ブレイクニーウィリアム・ローガンらアメリカ人の法律専門家達が、東京大空襲原爆投下の大量虐殺こそが戦争犯罪だと主張したが、連合軍側はあわてて日本語への通訳を止めさせ、裁判記録からも削除した。

リチャード・H・マイニア 、アメリカ人、歴史学者、マサチューセッツ州立大学教授
「東京裁判・勝者の裁き」より
日本を裁く理由は見つからず、暴虐を極めた行為で簡単に処罰できたドイツとは全く違った。ニュルンベルク裁判の前提をそのまま東京裁判に適用したので、その手法は完全に崩壊してしまった。

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しかし、結局A級戦犯28名が処罰され内東条英機元首相以下7名が絞首刑に処せられた。起訴はわざと天皇陛下の誕生日4月29日に行い、そして絞首刑の執行は当時の皇太子、明仁親王の誕生日12月23日に執行し、27億円の裁判費用も全額日本政府に支出させた。(一晩で10万人を殺戮した東京大空襲も日露戦争最大の陸戦、奉天会戦で日本がロシアに勝利した記念日、3月10日に合わせて行っているのだ)そして、戦犯に家族への遺書、遺髪、遺骨等を遺すことを許さず、遺体も秘密裏に焼却し遺骨を東京湾に破棄した。
あまりにもあからさま、かつ非人道的な報復、復讐であった。そしてこの裁判には5つもの根源的な欠陥があった。

◇ 「平和に対する罪」という事後法で裁いたのだが。つまり戦争をする事自体が罪だと言っている訳で、立法できる法的根拠が一切ない。国家の交戦権は、国際法で認められている行為だからだ。
ミネソタ大学のG・フォングラーン教授によれば
「戦争攻撃(War of aggression)を、主権国家が計画、実行することを禁ずる国際法の規定はない。当時も今日も『平和に対する罪』など存在しない。」

◇ 更には、遡及処罰の禁止といって、事後法には立法以前の事例に対しての法的効力がない。

◇ また、連合軍側こそが、何のこじつけや法改正をしなくても、現行の国際法で明らかに有罪となる民間人の大量無差別殺戮を繰り返していた。

◇ そして、最も重要な、裁判の管轄権の所在という、裁判権の根幹に関わる法的根拠が何らないまま実施された上に、7名の被告を殺害した。

◇ 1945年(昭和20年)7月26日に締結したポツダム宣言は、大東亜戦争の終結を謳っており、これは、それ以前の日露戦争や、日中戦争(支那事変)は決着済みである事を前提としている。その為、それ以前の事案に遡って処罰をする事は不可能。

あまりにも違法な裁判に(違法な裁判という表現自体が論理的に不可能であるが)、米国では、ロバート・A・タフト上院議員がケニヨン法科大学での講演でこれを批判。ヨーロッパでも国際法の学者達から批判が続出、「英紙、ロンドン・タイムズ」が2ヶ月間に渡りその議論を掲載する等、内外からの批判が相次ぎ、裁判は突如中止、そのままうやむやに立ち消え、その後、残りの準A級戦犯容疑者達の裁判が開かれることはなかった。

そしてこの裁判自体に如何なる法的根拠も無かった事は、1951年(昭和26年)9月8日に調印されたサンフランシスコ講和(平和)条約の第十一条で、「裁判」を意味する“trial”と云う表現が使えない為に、「諸判決」“judgments”と謂う言葉で誤魔化した事を見ても解る。同時に、A級戦犯達の釈放も関係11ヵ国中唯の1ヵ国も異議を唱える事が出来ずに承認され、生き残ったA級戦犯達は条約発効後直ちに赦免・釈放された。
つまり、この時点で既に何の根拠も無い違法判決の無効性が証明され、A級戦犯と呼ばれた人達は殺害された東条英機元首相以下7名を含め、全て名誉が回復されているのである。それは、その後の1953年(昭和28年)8月3日に日本の国会決議で圧倒的多数により可決された「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」により正式に認められ、これにより恩給も拘禁期間に遡って支給されたのである。
また、もし彼らがその後も戦犯であったと云うならば、政界に復帰して法務大臣を務めた賀屋輿宣、副首相兼外務大臣になった重光葵を、国際社会は何故容認したのか。重光葵は国連加盟式典の代表も勤め戦勝国代表等から万雷の拍手を受けているし、その後勲一等も授与されている。
大体、犯罪者を国の要職に就ける国が何処にあるのだ。そして支那も、今頃戦犯戦犯と騒ぐのならば、この時に異議を唱えておくべきだったのである。

「戦犯」と呼ばれた人々が殺されなければならない理由は何一つなかった。それよりも、この東京裁判こそが国際法に違反した軍事行動で、実は単なる報復であり犯罪行為だったのである。

ラダ・ビノード・パール判事、インド人、国際法律学者、東京裁判判事
唯一国際法の専門家であったパール判事は、1928年から1945年までの4万5千部の資料、3千部の参考図書を2年8ヶ月かかって読破。日本に侵略行為は一切なく西洋諸国による挑発の為に開戦に踏み切ったと認定。そして、事後法による判決は不当であると、11人の判事の中只一人日本人全被告の無罪を主張、『東京裁判は正義の実現ではなく、勝利者による復讐である』とした。
数年後、再び来日したパール判事は、日本の教科書に「日本は侵略戦争を行った」と書かれていることを知った。そして、「日本の子弟がゆがめられた罪悪感を背負って、卑屈、退廃に流れていくのを、私は平然と見過ごす訳にはゆかない。」と嘆き、「日本人よ、日本人に帰れ!」と訴えた。

ベルト・ファン・A・レーリング判事、オランダ人、国際法律学者、東京裁判判事
「東京裁判には法的手続きの不備と南京大虐殺のような事実誤認があったが、裁判中は箝口令がしかれていて言えなかった」と裁判終了後に発言。また「私たちは国際法を擁護するために裁判をしていたはずなのに、連合国が国際法を徹底的に踏み躙ったことを、毎日見せ付けられていたからそれは酷いものだった。もちろん、勝者が敗者を裁くことなど不可能だった。まさに復讐劇だった」と述べた。

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かたや日本人は、例えば、1905年(明治38年)乃木大将が日露戦争で旅順を陥落した時、司令官だったアナトーリ・M・ステッセル将軍らに会見時の撮影の際、相手の名誉を重んじ勲章を付け、帯剣することを許した。敗軍の将に帯剣を許すことなど勿論前例なきことで、ステッセル将軍に「このような立派な人物に敗れたことは恥ではない。」と言わしめた。この話は当時、各国の記者に依って「崇高なる日本の武士道精神」として世界中に報じられた。
また、ハーグ陸戦条約に基づき敵兵捕虜を博愛処遇したドイツ人捕虜の板東収容所、無教育のロシア兵の為に読み書きや算数の授業まで行った松山収容所などの話も有名である。ドイツ兵らは帰国後「バンドー会」という親日派の団体を発足したし、当時ロシア兵達は投降する際「マツヤマ!」と叫んだという。
また、1941年(昭和16年)大東亜戦争開戦の2日後、日本海軍航空部隊は英国東洋艦隊の「プリンス・オブ・ウェールズ」と「レパルス」を撃沈した際、その乗員を救助する駆逐艦「エクスプレス」を一切妨害せず、それどころか、手を振ったり、親指を立てて、しっかりたのむぞという仕草を送った。さらに救助活動後にこの駆逐艦がシンガポールに帰投するさいにも、日本機は上空から視認していたが、一切、攻撃を差し控えていた。この行動に英国海軍の将兵は感銘を受けたという。
そして、日本海軍の多くの艦長がひとたび敵艦を撃沈すると武士道精神で遭難した敵兵を救助、介抱した。英海軍では、撃沈されたら日本の戦艦に向かって泳げと上官に教えられていたほどである。
しかし、英国海軍は日本の戦艦ばかりか日本の病院船であっても撃沈し、海上に遭難した者は医師、看護士などの非戦闘員であっても一人残らず機銃掃射で射殺した。

サムエル・フォール卿、元英海軍中尉、日本海軍に救助された経験を持つ。戦後、英国外務省に勤務し、駐スウェーデン大使などを歴任した。
1998年(平成10年)、英国では(日本の馬鹿首相達の侵略戦争謝罪の影響で)天皇の英国訪問への反対運動が起きた。その最中、サムエル・フォール卿がタイムズ紙に一文を投稿し、太平洋戦争緒戦のインドネシア沖海戦で連合部隊の艦隊15隻中11隻が撃沈され、4隻は逃走し2日間漂流して生存の限界に達した時、帝国海軍駆逐艦「雷(いかずち)」工藤俊作艦長(海軍中佐)に422名の仲間とともに救助され、艦長に流暢な英語で、"You had fought bravely. Now, you are the guest of the Imperial Japanese Navy."「勇敢に戦われた貴官らは本日、日本海軍の名誉あるゲストである。」と迎えられ手厚く介抱された体験を語った。このフォール卿の投稿によって、以後の日本批判はことごとく精彩を欠くことになった。
そして、工藤元艦長は生涯その事を誰にも語らずに亡くなったので、この話は2003年(平成15年)フォール卿の来日によって初めて日本人の知るところとなった。

20世紀初頭の駐日フランス大使ポール・クローデルはこう言った。「私がどうしても滅びてほしくない一つの民族がある。それは日本人だ。あれほど古い文明をそのままに今に伝えている民族は他にない。日本の近代における発展、それは大変目覚しいけれども私にとっては不思議ではない。日本は太古から文明を積み重ねてきたからこそ、明治になって急に欧米の文化を輸入しても発展したのだ。
どの民族もこれだけの急な発展をするだけの資格はない。しかし、日本にはその資格がある。古くから文明を積み上げてきたからこそ資格があるのだ」
しかし、日本を訪れた知識人のすべてが日本を絶賛していた訳ではない。「この国の人々は、何と馬鹿正直で、お人好しなのだろうか。」と、マイナスの評価をした人々が居た事も事実である。この様な国民性が温存されて来たのは、日本が島国であったことが最大の要因であろう。過去において、大陸にも日本人のような正直で、寛容な民族が他にいたとしても、暴力のみを手段として、民族が淘汰されて来た長い歴史の中では、あっという間に他民族に殲滅、あるいは奴隷化をされてしまったであろう。人類の歴史は最も凶暴で狡猾な民族ほど勢力を拡大して来たというのが現実である。現代においては、表向きは政治的外交交渉などという体裁を繕っているが、実態は何も変わってはいない。

アメリカは日本と隣国の間に領土問題の種を撒き散らし、隣国同士が団結をしてアメリカの脅威とならないようにした。また、東京裁判では、満州国は日本が元清国皇帝溥儀を脅迫して建国した事にし、中国には属さない独立国家であった親日国家満州国を消滅させた。真実は、満州族が独立運動をしていて、後から日本がそれを助けた訳で、その為、リットン調査団は玉虫色の判定をせざるを得なかったのである。
満州は、万里の長城の外側に位置し、孫文の革命計画にも満州は含まれていなかった。蒋介石もアメリカにそそのかされるまでは、満州は中国の領土ではないと公言していた。しかし、中国は満州族から文化、言語を取り上げ、お得意の強制移住と混血の同化政策であの誇り高き騎馬民を滅亡させた。そして、戦後になって、アメリカから満州(中国東北部)を与えられたにも関わらず、過去に日本が中国を侵略をしたと主張しているのである。

当時、世界一の支那学者で清国皇帝、溥儀の個人教師だった、レジナルド・R・ジョンストン「紫禁城の黄昏」は、日本は支那の侵略など一切していない事を証明する第一級の史料だ。東京裁判では、これを何度も証拠資料として提出したが、「著者がすでに死んでいるから」という理由で却下されている。そして何故か、現在この原書を見つけることはほとんど不可能である。
1989年(平成元年)に岩波新書から翻訳版がでたのだが、岩波書店は、なんと満州国建国の史実を証明する最も重要な、第1章から第10章、そして第16章を勝手に削除していたのだ。その後、2005年(平成17年)に麗澤大学の中山理教授によって完訳され、祥伝社から刊行されている。


イギリスやフランスも、中東、アフリカにわざと民族、部族、原語をも分断する国境を引くことに依って紛争の種を撒き、同一民族に依る団結を阻んできた。只、もしこれらの政策が自国民の安全と利益を守る為になされるのであれば大変に有能な政府であるという見方もできるのだが、実際には、各政府の背後に控える「陰の政府」の為にのみなされる事に、現代社会の闇がある。

日本は彼らの様に搾取、奴隷化を目的としてアジアに進出したのではない。日露戦争と大東亜戦争での日本の活躍で中東を含む全アジア人が熱狂したのである、数世紀に渡る白人に依る有色人種は劣等人種であるという暗示から彼らを解き放った歴史的偉業だったのである。しかし60年という長きに渡って世界、そして日本は「陰の政府」という一つの国家をも凌駕する強大な勢力に依って洗脳、歴史の改竄を受けた。アメリカ国民もまた、「陰の政府」に依って戦争に巻き込まれた被害者なのである、過去この勢力の言いなりになって来たアメリカの要人達は、明らかに国家反逆罪である。真実は一体どうであったのか、欧米の要人、知識人達の証言を挙げてみた。

ダグラス・マッカーサー司令官は後日朝鮮戦争において国連軍司令官を兼任。どんなに北朝鮮、共産連合軍を叩いても、その背後、「満州」が兵站基地として機能し、更にその後ろにソ連・支那が控えている以上、どんなに攻勢をかけても戦況は好転しない事を経験し。そこで始めて、日本の戦争は「自衛戦争」だったのだと気が付いた。
1951年(昭和26年)、マッカーサーはアメリカの上院における軍事・外交合同委員会聴聞会で、"Their purpose, therefore, in going to war was largely dictated by security."
「彼らが戦争に突入した主たる動機は、安全保障(自衛)の為だった。」と証言する。
また、後日こうも語っている。「日本は何も間違ったことはしていなかった。もし唯一日本がおかした間違いがあるとすれば、それは戦争に負けたことである。」

これ程、衝撃的な証言があるだろうか。東条英機元首相は東京裁判において、「日本が戦争をした動機は安全保障の必要に迫られてのことだった、この戦争は自衛のための戦争だった。」と、これと全く同じ事を訴え続けたが、それを一切否定して絞首刑に処した張本人が僅か2年半後、米国上院の軍事・外交合同委員会という公の場で、一転それを認めたのである。
この事が日本人に全く知らされていなかった為に、我々は半世紀以上もの間、卑屈な思いをして来なければならなかったのである。そして、現在もほとんどの日本人がこれを知らない。また、未だに「日本は、アメリカに依って戦争に追い込まれた。」と発言すると、田母神俊雄前防衛省航空幕僚長のように更迭されてしまう現在の日本。
冒頭で、日本がいかに経済的に支配されているかを説明したが。実は経済どころか、日本という国そのものが、完全に闇の勢力に操られているのである。彼らはこう言っているのだ。「完璧な奴隷化とは、民衆が奴隷である事に気が付かない様にすることである。」、寒気がする。

過去の史実を精査すると、日清戦争、日露戦争、日中戦争(支那事変)、大東亜戦争、どれも、日本が自分から進んで戦争を行った事は一度もない。すべておかれたその状況からやむなく戦争をせざるを得なかったのである。
そして、道義的ですぐ恩情にはしる日本人は各前線で勝利をしても、敵を追い詰め徹底的に壊滅する事を嫌った。その事が結果支那事変を長期化させ、アメリカ、イギリスに依る背後での蒋介石支援ルート「援蒋ルート」を断ち切る為に、仏領インドシナへの進駐を余儀なくされるのだ。
この北部仏印進駐は正式にフランス政府の承認を受けての進駐であったにも関わらず、東京裁判では、日本の侵略行為とされてしまう。

周仏海(しゅう・ぶっかい、ゾー・フォーホイ)、蒋介石の侍従室副主任、中央宣伝部長は後に、「日本の間違いの一つは、とにかく戦争を止めよう、止めようとしていたことにあった。」と、せっかく南京を陥落しても、そのあとの追撃をしなかった日本人のおとなしさが日本軍の弱点であったと語っている。

ヘンリー・L・スティムソン、当時の米国陸軍長官、日系人の強制収用の推進、また原子爆弾の製造と使用の決断を管理した。彼は、真珠湾攻撃10日前「日記」に、ルーズベルト大統領の発言として「我々にあまり危険を及ぼさずに、いかにして彼ら(日本)を先制攻撃する立場に操縦すべきか。」と語ったと書いている。
この発言から、ルーズベルトは真珠湾攻撃を受けた翌日、開戦を決議するための12月8日の議会演説ではいかにもハル・ノートにより交渉を進めていたかのように演説をしていたが、実際にはハル・ノートは追い詰めることが目的で、日本と交渉をする気など全くなかったことが分かる。

日本は最後まで交渉を諦めず、いくつもの妥協案を提示したが、アメリカは一切耳を貸さなかった。そして、アメリカとどうしても戦争などしたくなかった日本は、要求を極限にまで下げて、せめて石油の禁輸を少し緩和して呉れるだけでもいいんだと最後まで懇願していたのである。

ウェデマイヤー大将、当時米国陸軍参謀本部で戦争計画立案を担当
「回想録」より
日本の真珠湾攻撃は、アメリカによって計画的に挑発されたものであるという事実は、真珠湾の惨敗と、それに引き続きフィリピンを失陥した事により、覆い隠されてしまった。
アメリカ国民をヨーロッパ戦争に裏口から参戦させようとしていた当時のアメリカ政府は、フィリピンのアメリカ守備隊を日本軍の犠牲に供するもやむを得ないと考えていた。
アメリカ国内の反戦派の人たちは、ルーズベルトが日本に対しては最後通告をつきつけて、なんとかしてアメリカを参戦させようとしていたことは充分承知していた。

ハミルトン・フィッシュ、当時アメリカ共和党の下院のリーダーだった大物下院議員
40年後に著書「日米・開戦の悲劇」で当時の共和党下院議員の90%が日本との戦争に反対していた事実を明らかにしており。参戦を余儀なくさせる為に、ハルノートによって日本を、自殺するか、降服するか、さもなくば戦うかの選択を迫り戦争へと追い込んだ。と政府を非難した。

ジョイス・C・レブラ、アメリカ人、コロラド大学歴史学部教授
「チャンドラ・ボースと日本」1969年(昭和44年)発行より
ごく最近になって、アメリカ合衆国の学者は、日本の戦争目的の定説を修正し始めた。
太平洋戦争は、西欧資本主義流の帝国主義の単なる日本版では無く、それにもまして西欧諸国の進出によって脅威を受けた日本が、自国の存亡に関わる権益を防衛する為の戦いであったのである。更にアジアを包含しようとする大日本帝国の野望として従来は見なされていた、大東亜共栄圏の理念も又再検討されて然るべきである。
同じく、ジョイス・C・レブラ教授の
「東南アジアの解放と日本の遺産」1981年(昭和56年)発行より
日本の敗戦、それはもちろん東南アジア全域の独立運動には決定的な意味をもっていた。いまや真の独立が確固とした可能性となると同時に、西洋の植民地支配の復活も、許してはならないもう一つの可能性として浮び上がってきたのである。民族主義者は、日本占領期間中に身につけた自信、軍事訓練、政治能力を総動員して、西洋の植民地支配復帰に対抗した。そして、日本による占領下で、民族主義、独立要求はもはや引き返せないところまで進んでしまったということをイギリス、オランダは戦後になって思い知ることになるのである。

ジョージ・フリードマン、アメリカ人、ディッキンソン大学教授
「米誌、VOICE」1991年(平成3年)12月号(パールハーバーを忘れるな)より
まともで教育のある人々がなぜパールハーバーを攻撃する道を選んだのか。こういうことを理解もせずに、ただそれを非難する人々がいる。彼らこそが戦争をもっとも起こしやすい人々なのだ。

サンティン、オランダ、アムステルダム元市長(のち内務大臣)
1991年(平成3年)、日本傷病軍人会代表団がオランダを訪問した際に、同国の傷病軍人代表と共にアムステルダム市長主催の親善パーティーに招待されて、その時の同市長の歓迎挨拶。
日本は先の大戦に負けて勝った、私共オランダ人は勝って大敗した。今、日本は世界で1、2を争う経済大国になった。私達オランダ人はその間屈辱の連続でした。即ち勝った筈なのに世界一の貧乏国になった。戦前はアジアに大きな植民地(インドネシア)があり、石油等の資源産物で本国は栄耀栄華を極めてい た。今は日本の九州と同じ広さの本国だけになった。
あなた方日本は「アジア各地で侵略戦争を起こして申し訳ない、アジアの諸民族に大変迷惑をかけた」と自国を蔑みぺこぺこ謝罪しているが、それは間違いである。あなた方こそ日本人こそ自ら血を流して東亜民族を解放し、救い出すという人類最高の良いことをしたのだ。あなたの国の人々は、過去の歴史の真実を目隠しされて、大戦の目先のことのみを取り上げ、或いは洗脳されて、悪いことをしたと自分で悪者になっているが、ここで歴史を振り返って真相を見つめる必要があるでしょう。
本当は私ども白人が悪いのです。100年も200年も前から競って武力で東亜諸民族を征服し、自国の領土とし勢力下にした。日本はそれとは反対に、植民地や属領にされて永い間に亘り、奴隷的に酷使されていた東亜諸民族を解放し、共に繁栄しようと遠大崇高な理想を掲げて、大東亜共栄圏という旗印で起ち上がったのが貴国日本だった筈でしょう。本当に悪いのは侵略して権力を 揮っていた西欧人の方です。
日本は敗戦したがその東亜の解放は実現した。即ち日本軍は戦勝国の全てを東亜から追放して終わった。その結果、アジアの諸民族 は各々独立を達成した。日本の功績は大であり、血を流して戦った貴国こそ最高の功労者です。自分たちを蔑むことを止めて、堂々と胸を張って、その誇りを取り戻すべきであります。
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